三井物産<8031>を徹底分析！【大手総合商社の安定株！ただし減配実績あり】

2020年10月30日に第3四半期決算が発表された、三井物産を分析します。
この記事を読めば、さまざまな指標から三井物産に投資するかどうか判断することができます。

また本記事は、個別銘柄を買う時の「８つのポイント」に沿って解説していきます。
こちらの記事で詳しく解説していますので、ぜひ併せてご覧ください。

三井物産(8031)の事業概要

ここからは、三井物産が行っている事業について解説していきます。

三井物産の会社概要

三井物産株式会社（みついぶっさん、英: MITSUI & CO., LTD.）は、三井グループの大手総合商社。

Wikipedia（三井物産）より引用

日本初の総合商社で、三井不動産や三井住友銀行とならび、「三井新御三家」と呼ばれます。
三井物産の報告セグメントは、次のとおりです。

各事業を日本国内だけでなく、米国、欧州、中東、アフリカ、アジアなどへ展開しています。

鉄鋼製品

鉄などの素材を活かし、産業課題や顧客の潜在的ニーズに沿った事業展開をしています。
価値の創出に向けて、国内外の企業と連携しています。
三井物産スチールや、三井物産スティールトレードなどを連結子会社としています。

金属資源

金属資源の確保と安定供給に寄与するとともに、リサイクル事業を進めています。
物産住商カーボンエナジーや、三井物産メタルズなどを連結子会社としています。

エネルギー

石油、天然ガス、石炭、原子力燃料などへの事業投資を行っています。
また、低炭素社会の実現に向けて再生可能エネルギー事業などにも取り組んでいます。

機械・インフラ

船舶、航空、鉄道、自動車、産業機械など幅広い分野で、販売・リース・事業投資などを行っています。

化学品

基礎化学品、無機原料、機能性素材、電子材料、農業資材などへ事業展開しています。

生活産業

食品、リテール、ヘルスケア、人材、ファッションなどの幅広い分野で事業を行っています。

次世代・機能推進

次世代を担うビジネスを創造するために、IT、金融、物流などの分野へ事業展開しています。
IoT、AI、5Gなどの技術革新も見据えて、その利益を享受して事業拡大できるように模索しています。
三井物産エレクトロニクスなどを連結子会社としています。

また、同じく卸売業大手の伊藤忠商事について、こちらの記事で分析しています。
ぜひ併せてご覧ください。

三井物産（8031）の株価分析！

ここからは、さまざまな指標から三井物産の株価を分析していきます。
なお、特定銘柄および株式市場全般の推奨や株価動向の上昇または下落を示唆するものではありません。投資の判断は自己責任でお願いいたします。

株価指標と配当利回り

三井物産の株価指標と配当利回りは次のとおりです。

株価	2,028.5円
年間配当	80円
配当利回り	3.94%
発行株式数	1,717,104,808株
時価総額	3,483,147百万円
予想当期利益	211,720百万円
予想PER	17.93倍
PBR	0.86倍

現在の配当利回りは3.94%で、高配当な水準にあります。

三井物産は、「卸売業」に該当します。
2020年12月の業種別平均でPERは12.2倍、PBRは0.9倍となっています。
卸売業大手企業とPER・PBRと比較してみます。

銘柄	PER	PBR
三井物産（8031）	17.93倍	0.86倍
伊藤忠商事（8001）	11.01倍	1.45倍
三菱商事（8058）	19.76倍	0.75倍
丸紅（8002）	8.39倍	0.94倍

他社や業種別平均と比較して現在の株価は、PERで見ると割高、PBRで見るとやや割安な水準にあることがわかります。
なお、PBRとPERの考え方については、こちらの記事で詳しく解説しています。

なお、過去1年の株価変動は次のとおりです。

過去1年では、2021年1月14日の2,026.5円が最高値で、2020年3月13日の1,378円が最安値となっています。
2020年3月に暴落したものの、徐々に株価を回復し、既に暴落前の株価を超えています。

株価変動に影響を与えたと思われるようなニュースは次のとおりです。

20.3期の配当金は、前期比で「維持」でした。
21.3期についても、年間80円の維持となる見込みです。

売上高、経常利益の推移

三井物産の売上高と経常利益の推移は次のようになっています。

16.3期は、鉄鉱石価格下落などによって金属資源セグメントを中心に大きな減益となりました。
16.3期から17.3期にかけて売上高が減っているように見えますが、会計表示方法を変更したことによるものです。

21.3期は減収減益見込みですが、近年は右肩上がりに推移しており、特に問題ありません。

営業利益率の推移

営業利益とは、本業で稼いだ利益のことです。

日本株の営業利益率の平均は7%前後で、10%を超えれば良好と判断することができます。
ただし、卸売業は複数の業者が介入するという特徴から、営業利益率平均は1%程度です。
三井物産は、卸売業の平均を上回る営業利益率を推移しており、特に問題はありません。

キャッシュ・フローの推移

キャッシュ・フローは、現金の動きを表したものです。
三井物産のキャッシュ・フローの推移は次のとおりです。

営業利益率が常にプラス、投資CFと財務CFがマイナスで推移しており、最も理想的なキャッシュ・フローです。
営業活動から生まれた資金で、新たな投資活動（投資CF）、借金の返済・配当金の支払い（財務CF）を行っているということです。

自己資本比率の推移

自己資本比率は、最低でも４０％を超えていないと倒産リスクが高まります。
自己資本比率が６０％を超えていれば、かなり安心できる状態にあります。

ただし、卸売業は在庫確保のための短期借入金などの負債が増えやすい傾向にあります。
「卸売業の場合は、自己資本比率は最低でも２０％以上は必要」というのが一般的な考え方です。
三井物産は自己資本比率３０％程度を推移しているので、おおよそ適正な水準であると言えます。

株主優待

三井物産には、株主優待はありません。

配当金、配当性向

三井物産の配当金と配当性向の推移は、次のようになっています。

	配当金	配当性向
11年3月	18円	18.45%
12年3月	47円	22.69%
13年3月	55円	30.77%
14年3月	43円	23.99%
15年3月	59円	38.61%
16年3月	64円	赤字
17年3月	64円	33.38%
18年3月	55円	25.29%
19年3月	70円	33.57%
20年3月	80円	33.52%
21年3月（予想）	80円	74.64%

「企業の更なる事業拡大のために内部留保を増やしたい」といった理由から過去10年で2度も減配をしています。
安定配当を好む長期投資家とすれば、これは好ましくない状況ですね。

ただし21.3期は減益となる見込みでありながら、配当性向が高くなってでも「前期比維持」としました。
過去の減配を乗り越えて、安定配当企業となる兆しが見えてきました。

EPSは1株当たりの利益のことで、右肩上がりに伸びている状態が望ましいです。
おおよそ横ばいに推移しており、今後の「増配」はあまり期待できません。

三井物産の第2四半期決算内容

2020年11月4日に、三井物産の第2四半期決算が公表されました。
連結経常利益の、第2四半期累計（2020年4月1日から2020年9月30日）は、約1,847億円でした。
これは、前年同期比42.1%減となっています。

第2四半期累計のセグメント利益は約3,665億円で、前年同期比14.35%減です。
セグメント別の増減は次のとおりです。

セグメント	前年同期比
鉄鋼製品	△23.80%
金属資源	△19.39%
エネルギー	△55.71%
機械・インフラ	△24.29%
化学品	△4.09%
生活産業	△12.64%
次世代・機能推進	＋145.72%

金属資源セグメントでは、豪州石炭事業において、販売価格の下落などが原因で大きな減益となりました。
エネルギーセグメントでは、原油ガス価格の下落が響いて大きな減益となりました。
次世代・機能推進セグメントでは、Mitsui Bussan Commoditiesの好調なエネルギートレーディングなどにより大きな増益となりました。

三井物産(8031)を徹底分析！　まとめ

ここまで、三井物産について事業概要や株価について徹底分析してきました。
重要なポイントをまとめると、次のとおりです。

三井物産の21.3期第3四半期決算が発表されました。
こちらの記事では、決算発表の内容や、直近のトピックについて解説しています。
ぜひ併せてご覧ください。

まみこでした。